私たちのDX
は
企業や自治体を DX する会社です。
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企業や自治体をDXする会社です。
DX デジタルトランスフォーメーション
DX
デジタルトランスフォーメーション
DXは Digital Transformation の略です。Transformation とは、「変形」「変容」「変質」という意味で、日本語にすると「デジタルによる（ビジネスや生活の）変容」という意味になるでしょうか。経済産業省のガイドラインにはこのように書かれています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
つまり、単に既存のビジネスや作業をデジタル化することを指すのではなく、デジタル化する過程や結果において、その製品やサービスの提供者側である企業の仕事・組織・ビジネスモデルを「変革」し、その享受者である個人の生活をより良く「変容」させることを意味しています。
一言でいえば「デジタルによる価値創造」と私たちは考えています。
DX すると何がおこるの？
DX すると何がおこるの？
DX を構成する 4つの要素
DX を構成する 4つの要素
私たちは、企業や自治体がDXを進める前提として「自社が保有しているデータをしっかりとマネジメントできること」が重要だと考えています。データは企業のもっとも重要な資産のひとつであると指摘されて久しいにも関わらず、そのデータはバラバラに格納されて一元管理や連携されず、利活用に至っていません。自社のデータをしっかりとマネジメントできていることはDXの前段階として不可欠です。
私たちはそのアプローチをシンプルに4段階で考えています。
１ 取得 データを集める
２ 蓄積 集めたデータを貯める
３ 解析 貯めたデータを分析
４ 可視化 分析したデータを見える化
日々のビジネス活動において頻繁に登場するこの4つのプロセスを、より良く・よりカンタンに・よりはやく実現していくサポートこそが、私たちの考えるDXへの第一歩です。
DX を実現する AI ✕ BI ✕ CI
DX を実現する AI ✕ BI ✕ CI
AIとは人工知能の略です。人工知能というとコンピュータがチェスのチャンピオンに勝ったというようなニュースを想像される方も多いかもしれません。企業活動におけるAIは「未来を予測する」役割です。
BIとはビジネス・インテリジェンス（Business Interigence）の略です。WikiPediaによると、「経営・会計・情報処理などの用語で、企業などの組織のデータを、収集・蓄積・分析・報告することにより、経営上などの意思決定に役立てる手法や技術のこと」と記載されています。企業が経営するにあたってのデータを可視化するという意味です。
昨日までのデータを「見える化」→ BI
明日からのデータを「予測」 → AI
とも言えるでしょう。天気予報を想像していただけると、昨日までの天気がどうだったかをグラフなどで表現するのが BI の仕事であり、過去の統計を分析して明日の天気を予報するのが AI の仕事です。
CI はクラウドインテグレーションの略です。システム統合の一形態であり、データ・プロセス・アプリケーションなどを統合し、クラウドコンピューティングサービスとして提供することを意味します。
ここ数年、目覚ましい進化を遂げている AI や BI を、レガシーシステムではなく CI を駆使してDXを実現する。
これが私たちのアプローチです。
DX を実現する人材
DX を実現する人材
もっとも大切なのは「ひと」
私たちは「ITエンジニアの教育・育成で日本の発展と生産性向上を牽引する」という企業理念を掲げて事業をしています。もっとも大切なのは「ひと」です。AIやBI、クラウドといったテクノロジーは進歩していますが、それらを活用してより良い社会を創っていくのは「ひと」だと信じています。
私たちは、2021年4月1日に約60名の新卒社員を迎え入れました。その前日まで200名ほどのチームだった私たちが、60名もの新卒社員を迎え入れるのは大きな決断であったとともに、勇気と希望をもって私たちを選択してくれた彼ら・彼女たちへの重大な責任、そして同時に「全員で力をあわせてDXしていく」という強い意志と喜びを持っています。全員というのは、東京・福岡・大分・広島・京都・ホーチミン（ベトナム）にあるオフィスの全員で、お客様に最適なチームを編成してプロジェクトに取り組んでいます。これからももっと仲間は増えるでしょう。
経済産業省の別調査によると、日本においては2030年時点で最大79万人のITエンジニアが不足するといわれています。どれだけテクノロジーが進化・変化しようとも、それらをどう活用してどのような社会を創っていくかは「ひと」にあります。
企業理念に掲げている「ITエンジニアの教育・育成で日本の発展と生産性向上を牽引する」こそが、私たちのDXです。